ジャニー喜多川ホモ裁判の裏事情

　　　
ジャニーズと言えばまことしやかに囁かれているのが「ホモセクハラ」
デビューするにはジャニ―喜多川氏と関係を持つことが必要、などとのうわさは根強いが、その噂を記事にして裁判にまで発展した文藝春秋とジャニーズのホモセクハラ戦争。
ジャニーズのホモセクハラ裁判に協力していた関係者がこの裁判の裏事情を明かし、話題になっている。
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（以下引用）
ジャニーズにおけるホモセクハラ。今や誰もが知っている話ではありますが、1999年の「週刊文春」で、このパンドラの箱が開かれました。「週刊文春」では、「芸能界のモンスター『ジャニーズ事務所』の非道」という見出しで、未成年の喫煙や不当なギャラ、マスコミへの圧力、ジャニー喜多川が所属タレントである少年たちにホモセクハラを行ったことなど、十数回にわたりキャンペーンが繰り広げられたのです。これらの記事は、裁判ざたに発展するのですが、ジャニーズ裁判といえば、やはり鹿砦社。すでに1995年の時点でジャニーズとやり合っていた鹿砦社の松岡利康社長も、このジャニーズvs.文藝春秋裁判に水面下で協力していたようで。今だから話せる裏話に迫ります！

「ウチも芸能裁判、特にジャニーズ裁判となったら黙っていられないからね（笑）。この文春とジャニーズの裁判についてを詳しく書いた記事を載せたのが、2004年に出した『芸能界スキャンダル大戦争』（鹿砦社）だよ」

同書には、「週刊文春」がジャニーズを糾弾した記事の要旨もまとめられており、
一・ジャニー喜多川は少年らが逆らえばステージの立ち位置が悪くなったり、デビューできなくなる状況に乗じてセクハラを行っていること
二・合宿所などで少年らの日常的な飲酒、喫煙を認めていること
三・学校に行けないような無理なスケジュールを課していること
四・ジュニア4人が起こした万引き事件の報道を封印したこと
五・フォーリーブスのメンバーに対して非道なことをしていること
六・関西出身のジャニーズは給与などの面で冷遇されていること
七・かねてより所属タレントは給与が少ないなど冷遇されていたこと
八・チケット購入の際、手数料がかかるなどファンを無視したファンクラブを運営していること。ジュニアと付き合っているファンに対し脅したこと
九・マスコミはジャニーズ事務所を恐れ、追従していること
の9点すべてを、ジャニーズ事務所は事実無根としていました。そして、第一審で認められた真実は、三、六、八、九のみ。

「そうそう、一審ではホモセクハラが認められなかったんだよね〜。ジャニーさんがホモセクハラしてるのなんて明らかなのに。一審で出てくれた少年の証言があやふやで、文春はジャニーズに880万円の損害賠償金を支払うという判決が下りて、ボロ負けしたんだよ。だけど、これを受けて新たな証拠能力の高い証言者が現れてね。二審では、ホモセクハラの件も認められて、文春がジャニーズに支払う賠償金が120万円に減額になった。賠償金ゼロにはならなかったから、完全勝訴ではないものの、勝訴に近いと思うよ」（サイゾーウーマン）
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